主要ESGデータ

サステナビリティサイトで報告している主な実績データをまとめています。
各データの範囲については表下の注釈をご覧ください。

環境

環境マネジメント

環境貢献量 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
環境貢献量 千t-CO2 661 851 508 593 659 ※19
温室効果ガス排出削減 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
売上高CO2生産性※1 百万円/
t-CO2
3.60 3.83 4.12 3.94 4.22 ※20
生産拠点のCO2排出量※1 千t-CO2 215 221 202 202 204 ※21
GHGスコープ1,2,3排出量
  スコープ1※1 t-CO2 48,457 62,636 72,485 69,446 65,390 ※22
  スコープ2※1 t-CO2 195,160 213,912 205,930 201,628 193,774 ※23
  スコープ3※2 t-CO2          
購入した物品・サービス※2 t-CO2 ※8  1,183,284 1,194,022 1,140,878 1,372,572 1,701,492
資本財※2 t-CO2 ※9 75,149 117,859 113,894 79,388 120,053
燃料・エネルギー関連の活動※2 t-CO2 ※10 13,225 197,558 187,687 194,679 206,286
上流の輸送・流通※2 t-CO2 ※11 33,663 36,899 45,740 25,494 35,633
事業から発生する廃棄物※2 t-CO2 ※12 11,419 11,419 13,699 6,870 6,664
出張※2 t-CO2 ※13 3,554 39,173 13,537 10,275 11,781
従業員の通勤※2 t-CO2 ※14 837 1,234 1,757 1,684 1,750
上流のリース資産※2 対象外 - - - - -
下流の輸送・流通※2 t-CO2 ※15  - - - 2,294 3,207
販売した製品の加工※2 対象外 - - - - -
販売した製品の使用※2 t-CO2 ※16   3,655,991 6,882,229 8,080,687 9,101,928 10,326,117
販売した製品の廃棄処理※2 t-CO2 ※17 55,408 51,104 60,125 11,239 84,835
下流のリース資産※2 対象外 - - - - -
フランチャイズ※2 対象外 - - - - -
投資※2 t-CO2 ※18  350 350 350 350 350
エネルギー使用量※1 TJ 3,512 3,597 3,456 3,525 3,632 ※24
購入・消費した再生不能な燃料(化石燃料、石炭、石油、天然ガスなど)(A)※1 MWh 63,429 59,116 57,702 58,163 41,557
購入した電力(再生不能)(B)※1 MWh 327,765 337,572 325,009 334,479 350,587
購入した蒸気・熱・冷却、その他の再生不能エネルギー(C)※1 MWh 0 0 0 0 0
購入・または創出した再生可能エネルギー(風力、太陽光、バイオマス、水力、地熱など)(D)※1 MWh 3,406 1,369 823 620 765
販売した再生不能エネルギー合計(電力・加熱・冷却)(E)※1 MWh 0 0 0 0 0
再生不能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)、Dを除く※1 MWh 391,194 396,688 382,711 392,641 392,145 ※25
エネルギー消費 費用総計※1 百万円 4,347 5,000 4,820 4,851 5,289
エネルギー起源CO2以外の温室効果ガス排出量 ※1 t-CO2 37,699 52,894 ※26 61,931 ※26 37,026 ※26 53,977
水銀削減への貢献 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
電子体温計と電子血圧計等の普及による水銀削減※3 トン/年 - - 50 52 51
使用化学物質管理 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
化学物質量(取扱量)-日本※4 トン 61.0 70.1 55.9 59.0 84.3
化学物質量(排出量)-日本※4 トン 7.1 5.5 6.4 5.4 6.4
化学物質量(移動量)-日本※4 トン 10.0 9.5 7.9 10.0 5.3
化学物質量(取扱量)-海外※5 トン 114.2 145.3 92.7 117.1 89.6
化学物質量(移動量)-海外※5 トン 21.0 19.4 17.5 26.6 3.1
揮発性有機化合物(VOC)※4 トン 51.5 57.9 58.8 62.5 49.7
ゼロエミッション 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
再資源化率-日本※4 % 96 96 99 99 99
再資源化率-海外※5 % - 87 87 86 77
廃棄物等排出量※1 トン 14,732 20,261 18,687 19,448 20,866
最終処分量※1 トン - 2,096 1,868 2,029 3,565
環境リーガルアセスメント 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
大気汚染物質測定結果NOx※1 トン 24 13 9 16 17
大気汚染物質測定結果SOx※1 トン 4 1 1 1 1
水質汚濁物質測定結果BOD※1 トン 24 55 47 46 73
水質汚濁物質測定結果COD※1 トン 76 103 93 17 122
水使用量 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
取水量※1 千m3 1,982 2,122 1,752 1,683 1,648 ※27
地方自治体の水道(または他の水道施設から)(A)※1 千m3 1,338 1,520 1,214 1,172 1,126
淡水・表層水(湖、川など)(B)※1 千m3 4 9 10 11 7
淡水・地下水(C)※1 千m3 640 593 528 500 515
BとCのうち、もとと同様もしくはもと以上の品質で取水源に戻された水の量(D)※1 千m3 0 0 0 0 0
排水量※1 千m3 1,788 1,899 1,472 1,425 1,398
消費量※1 千m3 194 223 280 258 250
ISO14001認証取得 単位 2017年度
ISO14001認証取得※6 拠点 ISO14001認証取得 59拠点
[生産]   39拠点 (日本)18拠点 (海外)21拠点
[非生産]  20拠点 (日本)16拠点 (海外)4拠点
環境関連投資 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
環境負荷削減のための設備投資※1 百万円 314 555 447 164 470
環境負荷削減による単年度経済効果※1 百万円 120 133 163 122 161
商品リサイクル・リユース 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
使用済み商品回収量※7 トン 196 306 542 372 197
回収した商品のリサイクル量※7 トン 194 291 515 354 187
容器包装材の取り組み 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
容器包装材使用量※1 トン 5,198 5,703 5,309 5,538 9,079
物流省資源・CO2削減 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
梱包材使用量※1 トン 6,625 6,786 6,315 6,958 7,369
環境マスバランス※1 2017年度
環境マスバランス
環境に関する違反 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
違反事例(罰金1万USドル以上)※1 0 0 0 0 0
罰金金額(1万USドル以上)※1 USドル 0 0 0 0 0
年度末の環境債務額※1 USドル 0 0 0 0 0

社会

人財マネジメント

人財アトラクションと育成 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
海外重要ポジションに占める現地化比率 % 42 42 46 49 49
従業員の平均年間給与※28 千円 - 7,084 7,280 7,098 7,238
ダイバーシティ&インクルージョン 単位 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
女性管理職比率※28 % 1.8 1.9 2.3 3.3 3.6
ダイバーシティ&インクルージョン 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
障がい者雇用率-オムロン(株) ※29 % 3.24 3.40 3.14 3.33 3.33
障がい者雇用率-オムロングループ国内※30 % 2.35 2.44 2.41 2.47 2.59
育児休職制度利用者※28 217 211 212 213 216
育児短時間勤務制度利用者※28 80 95 88 83 97
介護休職制度利用者※28 3 3 3 2 2
従業員数-グローバル 36,842 37,572 37,709 36,008 36,193
従業員数※28 12,054 12,027 12,106 12,268 12,017
男性※28 9,569 9,559 9,639 9,742 9,507
女性※28 2,485 2,468 2,467 2,526 2,510
全従業員に占める女性比率※28 % 20.6 20.5 20.4 20.6 20.9
平均勤続年数※28 16.0 16.6 16.9 17.1 17.7
男性※28 16.9 17.5 17.6 17.8 18.5
女性※28 12.8 13.2 14.0 14.1 14.8
退職率※28 % 3.1 2.5 2.8 2.5 3.2
自己都合※28 % 1.9 1.7 1.8 1.7 2.0
会社都合※28 % 1.2 0.8 1.0 0.8 1.2
労働安全衛生 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
労働災害度数率※28 % 0.18 0.28 0.25 0.36 0.47
業務上疾病度数率※28 % 0 0 0 0 0
人権の尊重と労働慣行 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
人権研修参加率※28 % 92 92 88 96 96
従業員との対話 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
従業員エンゲージメント率(対全従業員%) % 62 71
データカバー率(対全従業員%) % 80 85

ステークホルダーエンゲージメント

企業市民活動 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
社会貢献活動支出額 百万円 559 553 621 598 751
社会貢献活動時間(有給)  時間 36,115
商品の寄贈 10,750※31
管理間接費※32 百万円 99

ガバナンス

ガバナンス

コンプライアンス・リスクマネジメント 単位 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
内部通報・相談件数 42 52 64 97

注)

  • ※1. 生産拠点[グローバル](2017年度:日本18拠点、海外20拠点)
    データカバー率(実績取得生産拠点 / ISO14001取得生産拠点) : 2013年度97%、2014年度97%、2015年度97%、2016年度95%、2017年度97%
  • ※2. サプライチェーン全体
  • ※3. ヘルスケア事業、水銀式の体温計と血圧計を電子体温計と電子血圧計に移行して削減できた水銀量、 算出方法の見直しにより、2017年7月に数値を変更
  • ※4. 生産拠点[日本](2017年度:日本18拠点)
  • ※5. 生産拠点[海外](2017年度:海外20拠点)
  • ※6. ISO14001取得拠点[グローバル](2017年度:生産39拠点、非生産20拠点)
  • ※7. 社会システム事業
  • ※8. 部材ごとの調達総額に原単位を乗じて算出
  • ※9. 設備等投資総額に原単位を乗じて算出
  • ※10. 燃料・電力使用量に原単位を乗じて算出
  • ※11. 輸送重量・距離に原単位を乗じて算出
  • ※12. 廃棄物発生量に原単位を乗じて算出
  • ※13. 旅費総額に原単位を乗じて算出
  • ※14. 支給総額に原単位を乗じて算出
  • ※15. カテゴリ4から推計
  • ※16. 製品の年間エネルギー消費量、耐用年数、出荷量に原単位を乗じて算出
  • ※17. 製品総重量に原単位を乗じて算出
  • ※18. 投資先企業の排出量に投資比率を乗じて算出
  • ※19. 環境貢献量: 2017年度目標:775千t-CO2
  • ※20. 売上高CO2生産性: 2017年度目標:4.14百万円/t-CO2
  • ※21. 生産拠点のCO2排出量: 2017年度目標:197千t-CO2
  • ※22. GHGスコープ1排出量: 2017年度目標:69,287t-CO2
  • ※23. GHGスコープ2排出量: 2017年度目標:198,604t-CO2
  • ※24. エネルギー使用量: 2017年度目標:3,472TJ
  • ※25. 再生不能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)、Dを除く: 2017年度目標:386,752MWh
  • ※26. 再集計し訂正しました
  • ※27. 取水量: 2017年度目標:1,726千m3
  • ※28. オムロングループ[国内](2017年度:連結子会社35社含む)
  • ※29. オムロン(株)
  • ※30. オムロングループ[国内](2017年度:連結子会社25社含む)
  • ※31. 国際高血圧学会および世界高血圧リーグが主催する血圧測定イベントに血圧計を寄贈
  • ※32. 社会貢献活動運営に関連する経費
  • 注記のないものはオムロングループ全体が対象となります。

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